「シニア人生 いきいき」
 
                        世話役・会計監査 住田道徳
 
 現役を引退し、時間に拘束されない生活環境におかれると、新聞や雑誌等に掲載されている『シニア』に関する記事に目が留まるようになりました。
 最近、印象に残った記事を参考に、シニア倶楽部の皆さんのお役にたてば…と考え、下記のとおりポイントをまとめてみました。


1.60代男性。人生いきいき!仕事も付き合いも積極的(日経新聞より)
 仕事や友達付き合いに積極的。時には夫婦で外食も…。大手民間調査会社が60代前半の団塊世代の男性を対象に行った調査で、そんなライフスタイルが明らかになった。調査は62〜64歳の男性800人を対象に、1月にインターネットで実施された。
 調査結果は仕事をしている人は61%で、その8割は週に4〜5日以上勤務する。収入源は、最も多いのが年金(77.8%)で、勤労収入(61.0%)と続く。
 85.5%の人は、普段から交流のある友人がいると答え、その人数は「10人以上」が最多で26.4%。ここ3ヶ月で、夕食時の外食を一緒にしたのは「配偶者」が最多で42.8%。次いで「友人・知人」が24.4%だった。

2.「65歳以降も仕事」半数超。60〜64歳、社会と接点求める(日経新聞より)
 団塊の世代を含む60〜64歳の5割超が、65歳以降も仕事を続けたいと考えていることが厚生労働省の「中高年者縦断調査」でわかった。70歳以降でも3割近くが仕事をしたいと望んでおり、働く意欲は強い。
 同省は「年金のほかに収入が必要な人や、健康維持を目的にする人、社会とのつながりを求める人もいて、働き続ける動機が多様になっている」と分析している。

3.昨年の高齢者消費100兆円。全体の4割を占める。旅行、運動で新市場
(日経新聞より) 高齢者(60歳以上)の年間消費支出が、2011年に初めて100兆円を突破した。個人消費全体の44%に達しており、旅行やスポーツなどの分野で新たな市場を生んでいる。戦後生まれの「団塊の世代」が65歳を迎え、大量退職が今年から本格化することもあって、シニア消費の取り込みを狙う商戦が一段と活発になりそうだ。
 旅行関連では、夫婦二人での参加に限定した海外パックツアーの開発や、65歳以上を主な対象にキャンセル料を無料にするサービス(条件あり)の実施など。
 運動関連では、フィットネスクラブ内に併設する形でデイサービス施設を開設したり、要介護度の低い高齢者向けに、軽い運動やタブレット(多機能携帯端末)を使ったり、認知機能のトレーニングなどを提供している。また、エイジングケアのできる化粧品の発売や、子供や若者向けの施設でも、付き添いシニアの特別料金設定など需要を取り込む動きも広がっている。

4.「65歳以上は高齢者」見直し。「一律区分に無理」政府検討会・報告書案
(読売新聞より)
 政府の「高齢者社会対策の基本的あり方に関する検討会」は、一律に65歳以上を高齢者と区分する現在の考え方を改め、意欲と能力のある高齢者には社会保障を支える側に回ってもらうことが必要だとした報告書案をまとめた。
 現在、基礎年金の支給は原則65歳以上で、政府の人口統計も65歳以上を「老年人口」としている。報告書案はこうした現状について「65歳以上の者を年齢で一律にくくる捉え方には無理がある」と指摘。社会保障の支え手となる若年・中年世代の人口減を踏まえ、「意欲と能力のある65歳以上の者にも、支える側にまわってもらう意識改革が必要だ」と強調。
 また、「65歳以上の高齢者の活力を十分に活用できる生涯現役社会を目指すことが重要だ」として、雇用・就業機会の確保も求めた。
 これらの記事を通して、仕事も付き合いも積極的で、65歳以降もなお勤労意欲が旺盛で、旅行・スポーツなどへの消費も積極的な、いきいきとしたシニア像が浮かんできます。これらが―「65歳以上は高齢者」見直し―といった動きにもつながってくるのではないでしょうか?

 今年から団塊の世代の大量退職が本格化し、雇用、社会保障、消費…その他あらゆる面で社会全般の在りように大きなインパクトを与えることが想定されます。少子高齢化が急進する日本社会は大きな転換期を迎えており、衰退することなく、いかに活性化を図って行くか?「元気な社会」の再構築を我々一人ひとりが、自分のこととして考えてみる必要があると実感しています。
 これからも“前向きに!”“積極的に!”“活き活きと!”をモットーに、より充実した人生を目指したいと思います。